
情報処理振興事業協会:情報技術発展の礎
昭和四十五年(一九七〇年)、高度経済成長期の真っただ中に、情報処理振興事業協会が設立されました。この時代、日本の経済成長を支えるには、情報処理技術を育て、広く普及させることが何よりも重要でした。当時、計算機はまだ黎明期にあり、その活用は大企業の一部に限られていました。国民生活や経済活動のあらゆる場面で計算機が役立つようにし、国全体の生産性を高めるため、情報処理技術の振興を担う中心的な機関として、情報処理振興事業協会が誕生したのです。
協会は産業界・官公庁・学術界の連携を強め、情報処理技術に関する調査や研究、教育や研修、標準の制定、普及や啓発など、様々な事業を展開しました。具体的には、計算機の操作方法に関する講習会を開催したり、企業向けの情報システム構築の相談に乗ったり、情報処理技術に関する最新の情報を提供するセミナーを実施したりしました。また、情報処理技術者を育成するための資格試験制度を整備し、高度な技術を持つ人材育成にも力を注ぎました。
これらの活動を通して、情報処理技術の土台を作り、後の情報化社会の到来に大きく貢献しました。当時の計算機は高価で操作も複雑でしたが、協会は地道な努力を続けました。協会の活動は、計算機の利用を広げ、多くの人々に情報技術の恩恵を与える基礎となりました。情報技術の進歩は目覚ましく、協会は常に時代の変化に対応しながら、情報処理の振興に取り組んでいます。未来の社会を支える情報技術の発展に、協会はこれからも重要な役割を果たしていくでしょう。